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★★★★★

2024-04-06

とても体系的な説明で、理解が深まりました。

• 小倉さんど
• 38歳
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★★★★★

2024-03-06

韓国の方が書いた、現在の韓国人の日本人に対する偏見や差別を覆るような本で丁寧に書かれています。 戦争時代は、どこの国でも同じような状況で、むしろ白人主義からの解放で日本が、アジア諸国に向かって侵略したのは、間違いだったが、それを根拠に日本人に対する金儲け主義的な、韓国は世界から嫌われる運命にあると考えます。

• のりたま２８９３
• 26歳
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★★★★★

2024-04-04

高橋氏と言えば、コロナ「さざ波」発言で、マスコミにより、パージされたところだが、電波オークションやNHK改革をやろうとしたが、激しい妨害で未だに出来ていない。日本の最大の問題の一つにマスコミ、特にテレビの腐敗があり、是非、特に、NHKはすぐにでも潰して欲しい。もう一つは、財務省と日銀だ。財務省はひたすら馬鹿の一つ覚えのように、増税を主張し、日銀は今でこそ金融緩和だが、本質は白川のような金融引き締め論者だらけだ。問題はこの2つが問題であるのに関わらず、指摘するのが高橋氏以外にいないこと。まさに戦後の闇と言える。

• limelala
• 34歳
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★★★★★

2024-02-21

榊原さんの本は、説得力があるので、読んでみました。

• たぬき３４６２
• 42歳
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★★★★★

2024-04-02

ＴＰＰ賛成と反対との両側の本を一緒に購入し、読み比べてみました。江戸時代いわゆる鎖国→開国、攘夷と環太平洋とはいっても中国、韓国の行動差、国の利益を目指すようなしっかりした考え方、我が国の政策がはっきりしないことについては同感できました。経産省の役人の著者が、いろいろな考え方を披露。面白く読めました。

• Nana201
• 30歳
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★★★★★

2024-02-07

新聞ＴＶで垂れ流されている情報がいかに偏っているか、こういった本を読むと痛感させられるでしょう。

• tackbox
• 38歳
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★★★★★

2024-03-31

そうか、そうなのか。過去があり、今がわかれば未来は見える。そんなことが書いてある。白と黒のデザインで知的センスも感じられる。お勧めしたい逸品です。

• みわ3546
• 26歳
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★★

2024-01-24

あまり知られていない面を押し出している本です。数字で説明しているので説得力があるのではないか。しかし、一方で著者が主張したいことに都合の悪いことはだしていないとも思います。さらに同じ数字でもその見せ方で印象が変わってしまうこともあると思うので、特にマスメディアでの報道は注意が必要です。

• mthntm
• 34歳
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★★★★★

2024-03-29

新聞ＴＶで垂れ流されている情報がいかに偏っているか、こういった本を読むと痛感させられるでしょう。

• kabachan123977
• 42歳
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★★★★★

2024-01-10

この本は、日銀総裁と、歴代の総理大臣の関係から、なんで、デフレ脱却が「安倍総理と黒田総裁」のコンビまで、出来なかったのかを丁寧に書いていますね。 そもそも、歴代の総理大臣が金融政策の基礎的な知識が全くなく、「デフレが失業率を高め、超円高を招く」（フィリップス曲線とフィッシャー方程式）という基本的な理解が安部総理まで、ないので、デフレ容認の日銀総裁を選び続けたという政治責任がありますね。 小泉総理も、基本的に、インフレ目標政策には、反対だったのですから、いかに、デフレ脱却をする気がない日銀総裁を選んだのかはわかりますね。 特に、「速水、福井、白川」の三人の日銀出身の総裁は、完全に、デフレ脱却には無策であり、効果的な政策を打ち出すどころか、マイナスな事ばかりをしているので、話になりません。 具体的には、「速水総裁の2000年」と「福井総裁の2006年」の日銀がゼロ金利を解除して、その後に、不況になり、また、すぐに、ゼロ金利に戻している経済の失策は、本当に、責任が重いと思いますね。 また、白川総裁がインフレ目標を言わず、結局、黒田総裁まで、インフレ目標を設置しなかった罪は大きい。その黒田総裁も、財務省出身なので、消費税増税（5%→8%）には、自分の管轄外の税制に、賛成するという大きな失策をしているので、話になりません。 やはり、日銀総裁には、「岩田規久男」副総裁か、「高橋洋一」嘉悦大学教授を抜擢するべきだったと思います。不況時に、消費税増税に賛成する日銀総裁は、必要ありません。 また、本書には、登場しないが、1989年に日銀総裁になった「三重野康」が政策金利を3.75%から6%まで、一気にあげて、バブル経済を強引に崩壊させて、日本が「失われた30年」の下地を作った事は、一番の責任だろう。理由は、「地価と株価」という「個別の物価」だけを見て、政策金利を一気に、あげるのは、日本銀行の仕事ではない。日本銀行の仕事は、「コアコアＣＰＩ（エネルギーと生鮮食料品を抜いた物価）」という一般物価を安定させるのが仕事だからである。バブル経済当時の日本の「コアコアＣＰＩ」は、3%程度であり、日銀が政策金利を上げる必要はなかったのである。 また、日銀の天下り先には、不況時でも政策金利をあげると喜ぶ「短資会社」や「地方銀行」があるので、天下り規制をするべきである。

• Serori001
• 30歳
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2024-03-27

この本は、ＥＣＢ（ヨーロッパ中央銀行）の組織と意思決定について詳しく書かれた本です。 ただ、問題は、ユーロ危機の原因となった「安定・成長協定」についての説明が全くない点です。 ユーロは、加盟の基準として、「財政赤字のＧＤＰ3%以内、財政赤字の60%以内」を各国に定めています。 しかも、金融政策は、ＥＣＢ（ヨーロッパ中央銀行）に預けているので、不況になった場合に、財政政策だけで、対応しなければいけない前提となっています。 つまり、ケインズが1929年の世界大恐慌というデフレ不況に対して、「財政政策と金融政策を総動員して、デフレ不況を克服しろ！」という言ったケインズ政策をユーロの加盟基準は否定していることになります。 つまり、ユーロに入る事によって、金融政策は、使えず、財政政策は、ＧＤＰの3%以内でしか、お金を使えず、財政赤字は、60%以内に抑えないといけない「足枷」をもっているという「構造的な欠陥」を抱えている事になります。 ケインズは、世界の各国政府が採用しているマクロ経済政策（不況の時は、財政政策と金融政策を拡大しろ！）を作った人物です。そのケインズ政策を否定しているユーロの加盟条件は、現実的でなく、むしろ、ドイツ以外(ドイツも守れていない年があったが）は、守れないというのが、一般的な常識です。 特に、日本の「橋本龍太郎政権」が、1997年にユーロの加盟条件に達していないと言って、突然、景気がそれほど、強くないのに、消費税増税（3%→5%）にして、不況を深刻にして、「第二の世界恐慌（リーマンショックの4発分）」を起こしかけた事を日本人は忘れていません。 世界第２位の日本経済（中国は、ＧＤＰを粉飾しているので、2位ではない）が守れないユーロの加盟条件（財政赤字3%、財政赤字60%）を、ヨーロッパの国々が守れるはずがありません。現に、イタリヤ、ポルトガル、スペイン、ギリシャなどの経済基盤が弱い国は、2008年に、ユーロ危機を起こして、その心配は、今でも消えていません。 また、イギリスの「ポンド」もユーロに入ろうとしたのに、市場の圧力によって、ユーロに入れなかったことを考えると、ユーロの加盟条件の「財政赤字3%、財政再建60%という足枷」は、構造的欠陥であり、早く修正しないと、「ユーロ崩壊の原因」になることを忘れてはならないでしょう。

• だいすけ００１１
• 38歳
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